昨今、「位置情報データ」という言葉を耳にする機会が多くなり、実際にマーケティングなどに活用されるケースも増えてきました。一方で「位置情報データってどんなもの？」「どんなシーンで活用できるの？」と疑問を持つ方もまだまだ多く存在します。そこで本記事では改めて”位置情報データ”とは一体どんなもので、どんな場面で活用できるのかを、位置情報データを活用した人流分析ツール「Datawise Area Marketer」を開発した私たちが徹底的に解説していきます！

この記事を読むことで以下のことがわかります！

• 位置情報データとは何か
• 位置情報データはどんな方法で取得するのか
• 位置情報データの活用方法
• 位置情報データを実際に導入した事例

位置情報データとは”位置”に関する情報を含むデータ

位置情報データとは、その名の通り”位置”に関する情報を含むデータのことで、例えばスマートフォンなどのモバイル端末からGPS（Global Positioning System）で緯度経度座標、住所、地名、高度などを特定したデータのことを指します。多くの方にとって一番馴染み深い位置情報データはスマートフォンやカーナビのGPSかと思います。マップを利用する際に、自分の移動に合わせて誘導できるのは、この位置情報データを利用しているからです。

位置情報データの取得方法は複数！中でも注目されるGPSからのデータ取得

位置情報データの取得方法は、よく知られるGPSやWi-Fiなどをはじめ、複数の方法があります。

• GPS
• Wi-Fi位置情報
• セルタワー位置情報
• ロギングデバイス

このように様々な取得方法がありますが、中でも近年注目が高まっているデータの取得方法はGPSからの位置情報です。GPS（Global Positioning System）デバイスは、衛星からの信号を使用して位置情報を取得します。昨今ではほとんど全てのスマートフォン、車載ナビゲーションシステム（カーナビ）、アウトドア用のハンドヘルドGPSデバイスなどがGPSを内蔵しています。GPSデバイスを使用すると、緯度と経度の座標をリアルタイムで取得できます！

位置情報データの活用シーンとは？企業のマーケティングから自治体まで

ここからは位置情報データをどのように利活用していくのかを解説していきます！

そもそも位置情報データを活用するためには専用の分析ツールを利用することが必要となります。集めた位置情報データを解析し、さらにそれを分析することで様々なことに役立てることが可能となります。弊社の提供するDatawise Area Marketerもその一つです。

ツールを介した位置情報データは、実際に一般企業のマーケティングから自治体の防災・ハザードマップ作成まで本当に幅広いシーンで活用されています。今回はわかりやすく「流通小売業・飲食業」「不動産・デベロッパー」「自治体」の3つに分けて、それぞれどのように活用できるのかを解説していきます！

位置情報データの活用シーン：流通小売業・飲食業

流通小売・飲食業をスタートさせる段階で最初に重要になってくるのが「出店戦略」ですが、位置情報データを利用した人流分析ツールを活用することにより、従来までは多大な時間と労力を要した実地調査や出店候補地の選定を効率的に進めることが可能になります。
また、オープン後の在庫・発注管理に関しても、過去の人流データから販売数予測や人流予測を行いコントロールすることが可能です。数時間先や数日先の需要、周辺地域でのイベントに伴う突発的な需要なども予測することができるので、フードロスなどといった「無駄」の削減にも効果があります。
さらに、来店頻度や滞在時間、店内での動線、他店舗との回遊記録の客観的分析を行うことで、ニーズの変化や見込み客数、最適な売り場レイアウトが把握でき、経営が思わしくない店舗のリブランディングに活用するといった事例もあります。

位置情報データの活用シーン：不動産・デベロッパー

不動産・デベロッパーにも同様のことが言えます。開発段階ではやはり現状の調査やニーズの把握などに役立ち、商業施設や観光スポットの来客者数・属性・商圏を経年で把握することでまちづくりにも大きく貢献することができます。大型の複合施設の運営などを行なっている場合は、テナントなどに来訪者に関する情報を共有することで他社との差別化としても活用でき、全体の売上アップにも繋げることができます。

位置情報データの活用シーン：自治体

国土交通省の推奨などもあり、以前から注目はされていましたが、コロナ禍以降、人流データを導入する自治体もさらに増加傾向にあります。
観光地では、ここ数年人の動きに大きな変化がありました。そうした状況をしっかりと分析し、今後の施策に活かしているケースが多く見られます。また、各自治体が作っているハザードマップの作成時に位置情報データを活用している事例も多いです。

位置情報データの活用事例をご紹介

実際に位置情報データを活用している事例をご紹介します！

株式会社プロントコーポレーション

飲食店の運営などを行う株式会社プロントコーポレーションでは、コロナ禍による来客減少を受けてリブランディングに乗り出しました。その施策による効果の検証しより細かな属性情報を得るために弊社のDatawise Area Marketerを導入していただき、どのような効果を得られたのかなどのお話を伺うことができました。

関連記事

リブランディング効果を人流データで解析

岸和田市

岸和田市ではスマートモビリティの課題に対してDatawise Area Marketerを活用していただきました。隣接する地域から岸和田市に経済を呼び込み、広域連携を目指していく中でどのように利用していただいているのかを伺いました。

関連記事

人流分析で実現する「移動がスムーズなまちづくり」

まとめ

位置情報データは、様々な企業や自治体などにとって価値のある情報です！数年前と違い、最近では導入のハードルも下がり、活躍の場を増やし続けています。また、これまでこうしたビッグデータの課題の一つとして「扱うことが難しい」というものがありましたが、Datawise Area Marketerは初感でも操作できるUIをテーマに開発されており、これまで位置情報データや人流データを扱った経験のない方でもご利用いただける製品となっております。現在無料トライアルを実施していますので、まずは是非実際に使用していただき、どのようなもので何に利用できるかをより鮮明にイメージしていただければと思います！

Datawise Area Marketerをより詳しく解説した記事も是非参考にしてください。

関連記事

Datawise Area Marketerとは｜ドコモのビッグデータを利用した人流分析ツール